「個人情報の保護に関する法律」に基づき、以下の事項を公表いたします。
| （1） | 氏名又は名称 | みちのくカード株式会社 |
| （2） | 所在地 | 青森県青森市奥野一丁目３番１２号 |
| （3） | 代表者氏名 | 奥崎 栄一 |
当社の「保有個人データ」の「利用目的」は下記のとおりです。
| ① | 各種所定の申込書にお客様が記載した氏名、年齢、生年月日、性別、住所、電話番号、その他連絡先情報（Ｅメールアドレス、ＳＮＳアカウントその他インターネット上の連絡先を含む。）、職業、勤務先、家族構成、住居状況、取引目的等、及び申込書以外でお客様が当社に届出た事項。並びに、加盟店商号（名称）、加盟店代表者の氏名・性別、生年月日・住所・自宅電話番号等 |
| ② | お客様の各取引に関する契約の種類及び取引番号等の管理番号、申込日、契約日、商品名、契約額、支払回数、決済口座情報 |
| ③ | お客様の各取引に関する支払開始後の利用残高、月々の返済状況、加盟店カード取扱状況等 |
| ④ | お客様の各取引に関する申込及び支払途上におけるお客様の支払能力を調査するため、お客様が申告したお客様の資産（預金残高情報等）、負債（借入残高情報等）、収入、支出、当社が収集したクレジット利用履歴及び過去の債務の返済状況、取引の経緯情報や取引の際の判断に関する情報等 |
| ⑤ | お客様の各取引においてお客様からの問合せにより当社が知り得た情報（映像・通話情報を含む） |
| ⑥ | 犯罪による収益の移転防止に関する法律及び貸金業法に基づきお客様の運転免許証、パスポート等によって本人確認を行った際に収集した情報 |
| ⑦ | お客様の各取引の規約等に基づき当社が住民票・戸籍謄本･不動産登記簿謄本等を取得した場合には、その際に収集した情報（公的機関に当該書類の交付を申請するに際し、法令等に基づき、①～③のうち必要な情報が公的機関に開示される場合があります。） |
| ⑧ | お客様の各取引に関するお客様の支払能力を調査するため、会員の源泉徴収票・所得証明等によって、収入の確認を行った場合には、その際に収集した情報 |
| ⑨ | オンラインショッピング利用時の取引に関する事項（氏名、Ｅメールアドレス、配送先等を含む。）、ネットワークに関する事項、端末の利用環境に関する事項その他の本人認証に関して取得する情報。 |
| ⑩ | インターネット、官報や電話帳等一般に公開されている情報のうち、当社が会員に関する情報と判断したもの。（会員情報を用いた検索結果、調査結果等を含む） |
| ⑪ | 会員が当社に届出た電話番号及び住所の有効性に関する情報 |
| ⑫ | 加盟店申込時に同意いただいた加盟店情報および当社が加盟する加盟店情報機関において共同利用される情報項目 |
当社は、お客様の個人情報を下記の業務内容および利用目的の達成に必要な範囲において取扱うこととし、その範囲を超えて取扱いはいたしません。なお、特定の個人情報の利用目的が法令等に基づき限定されている場合には、当該利用目的以外での取扱いはいたしません。
当社における 業務内容 |
|
当社における 利用目的 |
|
当社はお客様の個人データや法人情報をグループ内で共同利用させていただきます。共同利用に関する詳細つきましては「個人データおよび法人情報に関するグループ共同利用について」のとおりです。
| （１） | 当社が与信業務及び債権管理業務を当社の提携先企業に委託する場合に、その委託業務に必要な範囲内で当社が収集したお客様の個人情報を当該提携先企業に保護措置を講じた上で提供し、当該提携先企業が利用することがあります。 |
| （２） | 当社がカ－ド関連事務の処理を委託した企業にその委託業務に必要な範囲内でお客様の個人情報を、保護措置を講じた上で預託することがあります。 |
| （１） | 当社が加盟する個人信用情報機関（個人の支払能力に関する情報の収集及び加盟会員に対する当該情報の提供を業とする者。以下、｢加盟個人信用情報機関｣と称します。）及び当該機関と提携する個人信用情報機関(以下、｢提携個人信用情報機関｣と称します)に照会し、お客様の個人情報（当該各機関の加盟会員によって登録される契約内容、支払状況等の情報のほか当該各機関によって登録される不渡情報、破産等の官報情報等を含む。）が登録されている場合には、当社がそれを与信取引上の判断（支払能力・返済能力の調査及び与信判断ならびに与信後の管理をいう。ただし貸金業法及び割賦販売法等により、支払能力・返済能力に関する情報については支払能力の調査の目的に限る。以下同じ）のために利用します。 |
| （２） | お客様の客観的な取引事実に基づく個人情報が、加盟信用情報機関に登録され、加盟信用情報機関及び提携信用情報機関の加盟会員により、お客様の支払能力に関する調査（支払能力・返済能力の調査をいう。ただし貸金業法及び割賦販売法等により、支払能力に関する情報については支払能力の調査の目的に限る。）のために利用されます。 |
| （３） | 加盟個人信用情報機関の名称、住所、問合せ番号、登録情報、及び登録期間は下記のとおりです。 |
【加盟個人信用情報機関】
| 名称 | 住所・電話番号等 |
登録情報 |
登録期間 |
株式会社シー・アイ・シー（ＣＩＣ） |
〒160－8375 東京都新宿区西新宿1－23－7新宿ﾌｧ-ｽﾄｳｴｽﾄﾋﾞﾙ15階 |
氏名・生年月日・住所・電話番号・勤務先・勤務先電話番号・運転免許証等の記号番号等本人を特定するための情報・契約の種類・契約日・貸付額・商品名およびその数量/回数/期間・支払回数等契約内容に関する情報・利用残高・割賦残高・年間請求予定額・支払日、完済日・延滞等支払い状況に関する情報 |
①本契約に係る申込をした事実は当社が(株)シー・アイ・シーに照会した日から6ヶ月間 |
（４）提携情報機関は、下記の通りです。
【提携信用情報機関】
| 名称 | 住所・電話番号 |
全国銀行個信用情報センター |
〒100-8216 東京都千代田区丸の内1-3-1 |
（株）日本信用情報機構（ＪＩＣＣ） |
〒110-0014 東京都台東区北上野1-10-14 |
（５）上記の各個人信用情報機関の加盟資格、加盟会員企業名等の詳細は、上記の各個人信用情報機関が開設しているホ－ムぺ－ジをご覧下さい。
（６）提携信用情報機関の加盟会員により利用される個人情報は「本人を特定するための情報」「債務の支払を延滞した事実」となります。
（１）当社が指定するカード会社との共同利用
当社は、下記①に定める利用範囲と下記③に定める利用目的において、当社加盟店または加盟店申込者（それぞれの代表者を含む。以下同じ）の下記④記載の情報（以下「加盟店情報」という）を共同利用いたします。
| ① | 共同利用の範囲 当社・三菱ＵＦＪニコス株式会社が指定するカード会社（ＤＣ標章を冠したクレジットカードシステム加盟のカード会社、ＭＵＦＧカード標章を冠したクレジットカードシステム加盟のカード会社） |
| ② | 共同利用の管理責任者 三菱ＵＦＪニコス株式会社 代表取締役社長 石塚 啓 〒101-8960 東京都千代田区外神田4-14-1 秋葉原ＵＤＸ なお、「三菱ＵＦＪニコス株式会社が指定するカード会社」は、次のホームページにてご確認頂けます。 （URL）https://www.cr.mufg.jp/corporate/company/overview/group.html |
| ③ | 共同利用の目的 ａ. 加盟申込時における審査、加盟後の加盟店管理及び取引継続に係る審査、加盟店情報を利用した二重加盟や二重契約の防止等の判断のため。 ｂ．両社の業務、両社事業に係る商品開発もしくは市場調査。 ｃ．当社または加盟店等のクレジット関連事業における宣伝物・印刷物の会員宛送付および電話等による、営業案内。 |
| ④ | 共同利用する情報項目 ａ. 加盟店の商号（名称）、所在地、郵便番号、電話（FAX）番号、法人番号、代表者の氏名・性別、生年月日・住所・自宅電話番号等、加盟店が加盟申込時及び変更届出時に申出た情報。 ｂ．加盟申込日、加盟店審査、加盟店契約日、加盟店契約終了日及び加盟店と両社との取引に関する情報。 ｃ．加盟店のカード取扱状況（他社カード含む。）に関する情報および取引を行った事実（その取引内容、取引の結果、当該顧客に不当な損害を与える行為、その他取引に関する客観的な事実）。 ｄ．両社が取得した加盟店のカード利用状況、支払状況、支払履歴等に関する情報。 ｅ. 加盟店の営業許可証等の確認書類の記載事項。 ｆ. 加盟店または加盟店契約申込者、または公的機関から、適法かつ適正な方法により取得した、住民票や商業登記簿謄本等、公的機関が発行する書類の記載事項、または公表された情報に記載もしくは記録された情報。 ｇ．官報、電話帳、住宅地図等において公開されている情報。 ｈ. 差押、破産の申し立てその他の加盟店に関する信用情報。 ｉ. 行政機関、消費者団体、報道機関が公表した事実とその内容（特定商取引に関する法律等について違反し、公表された情報等）、及び当該内容について、加盟店情報機関（加盟店に関する情報の収集及び加盟会員に対する当該情報の提供を業とするもの。）及び加盟店情報機関の加盟会員が調査収集した情報。 ｊ. 割賦販売法３５条の３の５及び割賦販売法３５条の３の２０における個別信用購入あっせん関係販売契約等の勧誘に係る調査を行った事実並びに調査の内容及び調査事項。 ｋ. 割賦販売法に基づき同施行規則１３３条の８の規定による調査を行った事実及び事項。 ｌ. 個別信用購入あっせん業者又は包括信用購入あっせん業者が信用購入あっせんに係る契約を解除した事実及び事項。 ｍ. 会員から両社に申し出のあった内容及び当該内容について、両社が会員、及びその他の関係者から調査収集した情報。 ｎ. 加盟店情報機関が興信所から提供を受けた内容（倒産情報等）。 ｏ. 加盟店の代表者が他に経営参画する販売店等について、加盟店情報機関に前記ｉ乃至nに係る情報が登録されている場合は当該情報。 |
（２）加盟店情報機関における共同利用
当社は、下記表に記載する当社が加盟する加盟店情報機関に対し、 加盟申込書等により取得した下記表の「登録される情報」を登録し、下記表に定める「共同利用の目的」および「共同利用の範囲」の中で共同利用いたします。
【当社が加盟する加盟店情報機関、共同利用の範囲及び目的等について】
| 名称 (管理責任者) |
一般社団法人 日本クレジット協会 |
住所 |
〒103-0016 |
共同利用 |
一般社団法人日本クレジット協会会員であり、かつＪＤＭ会員である、登録包括信用購入あっせん業者、登録個別信用購入あっせん業者、立替払取次業者、クレジットカード番号等取扱契約締結事業者、およびＪＤＭセンター |
共同利用 |
割賦販売法等に係る取引の健全な発達及び利用者等の利益の保護に資するために行う会員会社による加盟店審査並びに加盟店契約締結後の加盟店調査の義務の履行及び取引継続に係る審査等のため。 |
登録される |
ａ.クレジットカード番号等取扱契約における、当該加盟店等によるクレジットカード番号等の適切な調査の事実及び事由。 |
（３）個人情報の「開示等」の手続きについて
当社加盟店代表者は、当社または三菱ＵＦＪニコス株式会社および当社が加盟する加盟店情報機関に対して法の定めるところに従い、代表者の自己に関する個人情報を開示するよう請求することができます。
| ① | 当社に開示等を求める場合には、下記の7「開示等の求め」に応じる手続きに関する事項で記載する窓口にご連絡ください。 |
| ② | 当社が加盟する加盟店情報機関に開示等を求める場合には上記記載の各窓口にご連絡ください。 |
当社では、保有個人データの本人またはその代理人からの「開示」「訂正等」｢利用停止等｣の求めに対応させていただいております。
（１）開示の求めの対象となる項目
| ① | 保有個人データ 下記 a・ｂの個人データのうち、開示、内容の訂正、追加又は削除、利用の停止、消去及び第三者への提供の停止を応じることのできる権限を有する一定の個人データ（電算処理だけでなく、ファイリングされたマニュアル情報も含まれる）を指すこととします。 ａ．当社の事業活動等に伴い収集・保有・利用している保有個人データ ｂ. 本人の支払能力に関する保有個人データ |
| ② | 保有個人データから除外するもの 上記にあてはまっても、下記に該当する場合は、保有個人データからは除外させていただきます。 ａ. 存否が明らかになることにより、公共その他の利益が害されるもの |
| ③ | 開示するデータ項目 ａ．本人の属性 氏名、生年月日、郵便番号、住所、電話番号、性別等 ｂ．利用等に関する内容 会員番号、契約年月日、契約の種類、利用枠、有効期限、利用残高、支払状況等 ｃ．保有個人データの第三者提供（登録）および受領の記録 あらかじめ同意を取得した保有個人データを第三者に提供（登録）した記録、および個人データを受領した記録を開示させていただきます。 ｲ．個人信用情報機関 ﾛ．提携会社等 ﾊ．加盟店 ﾆ．加盟店信用情報機関 ｄ．保有個人データの収集元 ｅ．開示しないことができる場合 次に定める場合は、不開示とさせていただきます。不開示と決定した場合は、その旨を本人に通知申し上げ、その理由を本人に対し説明させていただきます。 ⅰ. 申請書に記載されている住所・本人確認のための書類に記載されている住所・当社の登録住所が一致しないときなど本人が確認できない場合 ⅱ．代理人による申請に際して、代理権が確認できない場合 ⅲ．所定の申請書類に不備があった場合 ⅳ．｢開示の求め」の対象が「保有個人データ」に該当しない場合 ⅴ．本人又は第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合 ⅵ．与信審査等において、評価に利用した情報の全てを開示することによって、与信審査制度の維持に著しい支障を及ぼす恐れがある場合 ⅶ．他の法令に違反することとなる場合 ｆ．開示を拒否することができる場合 与信業者等が開示請求を受け付ける方法を合理的な範囲で定めたときに、開示請求者がその手続きに従わなかった場合は、開示を拒否させていただきます。 |
（２）訂正等・利用停止等の請求の対象
お客様から､お客様についての保有個人データに誤りがあり事実ではないという理由によって､訂正等（訂正・追加・削除）を求められた場合。若しくは、同意のない目的外利用、不正な取得、不適正な利用、利用する必要がなくなった場合、重大な漏えい等が発生した場合、お客さまの権利又は正当な利益が害されるおそれがある場合、同意なく第三者提供されている等の理由により、利用停止等（利用停止・消去・第三者への提供の停止）を求められた場合は、調査を行い請求理由が正しいものであると確認できた場合には訂正等・利用停止等に応じます。
（３）「開示等の求め」の申出先
部署名/電話番号：お客様相談室 ０１７－７３４－２１８８
受付時間：月曜日～金曜日の９：００～１７：００
ただし12月31日～1月3日、5月3日～5月5日、および祝日、振替休日、国民の休日を除く
（４）「開示等の求め」に際して提出すべき書面（様式）書類等
① 来社又は郵送の場合に必要な書類
書類名 |
本人 |
法定代理人 |
任意代理人 |
①当社所定の請求書 |
○ |
○ |
○ |
②本人又は代理人自身を証明するための書類 |
○ |
○ |
○ |
③代理人の資格を証明するための書類 |
－ |
○ |
○ |
② 本人又は代理人自身を証明するための書類
（ご来社の場合）
本人又は代理人自身を証明するための書類（原本・有効期限内、又は発行日から３ヶ月以内）として、以下のものが上げられます。また、写真なし証明書（原本）の場合は２種類以上提出していただきます。
写真付 |
運転免許証 |
写真なし |
健康保険証 |
旅券（パスポート） |
国民年金手帳 |
||
写真付き住民基本台帳カード |
厚生年金手帳 |
||
在留カード・特別永住者証明書 |
※戸籍謄本（抄本） |
||
船員手帳 |
※住民票 |
||
その他公的機関が発行する写真付証明書 |
※実印と印鑑登録証明書 |
||
その他公的機関が発行する証明書 |
※印は公的機関の発行した原本（発行日から3ヶ月以内）での対応が必要となります。
※印鑑登録証明書を提出いただく場合は請求書に実印の押印をお願いいたします。
※任意代理人（弁護士・認定司法書士を除く）の方が開示請求される場合は、申請書への実印の押印、代理人自身の印鑑登録証明書の提出と、その他の本人確認資料１種類の提出が必要となります。
③ 代理人の資格を証明するための書類
代理人の資格を証明するための書類（発行日から３ヶ月以内）として、以下のものが上げられます。
開示請求者（代理人） |
代理人の資格を証明するための書類（例） |
|
|
親権者 |
本人との関係が証明できる戸籍謄本、又は住民票 |
①法定代理人 |
未成年後見人 |
本人との関係が証明できる戸籍謄本、又は裁判所の選任決定書（写し）、又は後見登記の登記事項証明書 |
|
成年後見人 |
裁判所の選任決定書（写し）、又は後見登記の登記事項証明書 |
②任意代理人 |
開示請求の委任状（本人が自己の保有個人データの開示等の求めを代理人に委任したもので、本人が署名し実印を捺印したもの）、および本人の印鑑登録証明書 |
|
（５）「開示等の求め」の手数料について
当社は、保有個人データの開示措置の実施に関し手数料を徴求する場合は、実費を勘案して合理的であると認められる範囲内においてその手数料の額を定めることとします。
（６）「開示等の求め」に対する回答方法
申請者の申請書記載住所宛に書面によってご回答申し上げます。
本人からの開示請求に対する回答期間は、原則として１０営業日以内（郵送に要する日数は除く）を目安としてご回答申し上げます。また、調査に日数を要して１０営業日を超える場合は、開示請求者に対してその旨をご通知申し上げます。
当社が割賦販売法及び貸金業法に基づき加入している指定信用情報機関は株式会社シー・アイ・シーです。
株式会社シー・アイ・シー
〒160－8375 東京都新宿区西新宿1－23－7新宿ﾌｧ-ｽﾄｳｴｽﾄﾋﾞﾙ15階
TEL 0570-666-414（ナビダイヤル）
URL https://www.cic.co.jp/
当社は、個人情報の保護に関する法律に基づく認定個人情報保護団体である一般社団法人日本クレジット協会及び日本貸金業協会の会員となっております。
○ 一般社団法人日本クレジット協会
【個人情報の取扱い関する相談受付電話】
０３－５６４５－３３６０
（受付時間：月曜日～金曜日 10:00～12:00/13:00～16:00 ただし、祝日および年末年始を除きます)
○ 日本貸金業協会
【相談・苦情･紛争受付窓口 貸金業相談・紛争解決センター】
０５７０－０５１－０５１（ナビダイヤル）
（受付時間：9:00～17:00 土・日・祝日・12月29日より1月4日までを除く）
| 部署名/電話番号：お客様相談室 ０１７－７３４－２１８８ 受付時間：月曜日～金曜日の９：００～１７：００ ただし、12月31日～1月3日､5月3日～5月5日、及び祝日・振替休日・国民の休日を除く |
2024年4月改訂